世界的に見ると個人の所有しているスマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末を業務でも利用するbyodは導入が進んでいます。一方日本国内においてはbyodの導入が世界に比べると遅く、普及していない企業や組織も実はまだまだたくさんあります。ただ現在日本の多くの企業や組織では働き方改革に取り組んでおり、従業員の職場環境を変化させることが重要視されています。働き方改革の一環としてbyodを導入する機会も増えてきており、そこから見える課題も浮彫になってきています。byodのメリットとしては従業員のモチベーションのアップや人材の有効活用になります。しかし私用のモスマートフォンやタブレットなどのバイルデバイス端末の管理は非常に難しく、管理ソリューション=mdmの導入は求められています。小規模の企業であればmdmなどのソリューション導入は必要ありませんが、大企業になれば管理する端末が増えるので管理が必須となります。
スマートフォンやタブレットを安全にそして効率よく利用するためにはmdmを導入して一元管理する必要があります。
一元管理することで従業員がスマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末を不正使用していた場合でもすぐにチェックすることができます。
また紛失、盗難時においても遠隔操作によってモバイルデバイス端末内の情報が外部に流出しないようにロックをかけたり、データを初期化して工場出荷時の状態に戻すこともできます。
特に企業や学校などの組織において大量のモバイルデバイス端末を導入する場合には、管理者だけではそれらの全てのモバイルデバイス端末を管理するのは困難です。mdmツールを用いることで管理者の負担は軽減されますし、セキュリティ対策の強化にもつながります。
モバイルデバイス端末を会社などの組織で導入する場合には、安全面を考慮し、最悪な状況にも対応できるような対策を講じておくことが重要になります。
最近では企業のオフィスにおいてペーパーレス化が進んでいます。そのため業務に関するあらゆる情報がデジタルデータ化されてしまい、システム内に全てのデータが置かれている状況にあります。
この状況は非常に効率的ではあるものの、その分情報が外部に流出してしまう危険性も高くなってしまうのです。リスク評価の結果と合わせて考える必要があり、スマートフォンやタブレットなどのモバイルワークや在宅ワークを想定しているのであれば、bring your own deviceなどを導入する際には今よりもワンランク上の情報セキュリティレベルを目指す必要があるでしょう。
情報セキュリティレベルを高めるためには、mdmツールの導入が基本となります。mdmはモバイルデバイス端末管理ツールのことであり、bring your own deviceを認めた企業の多くはmdmツールを用いたスマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末の一元管理を行っています。
スマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末はインターネットへの接続、インターネット上でのサービス利用をユーザーにとってより使いやすいものにしてくれます。
そのためスマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末の市場はますます拡大していくことが予想されています。しかしその一方で企業のIT管理者の立場から見ると、考慮するべき管理ポイントはモバイルデバイス端末を導入することで増えてしまいます。
スマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末を業務で利用する場合には、その特徴を加味したセキュリティ管理や資産管理を行わなければならず、そのためにはmdmソリューションの存在が必須となってきます。
mdmソリューションはスマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末を一元管理するための管理ツールであり、このmdmソリューションを導入することで円滑にそして効率よくモバイルデバイス端末を管理できます。
企業や教育機関でのスマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末の導入が進む今、導入したモバイルデバイス端末の管理にはmdm=モバイルデバイス管理ツールを導入する企業が大半です。
mdmとはモバイルデバイス端末を一括して管理するためのソリューションであり、管理できるモバイルデバイスの種類、OSのプラットフォームが異なっても一元管理が可能です。
モバイルデバイス端末はApple社のiOS、Google社のandroidOS、Microsoft社のWindowsOSの3つのプラットフォームがあります。iPhone、iPad、iPodtouchでは同じiOSバージョンは同じ管理機能を利用することができます。
また多くのmdmサービスでは異なるOSのデバイスでも一元管理できるようになっているので、大量のモバイルデバイス端末を導入する企業や組織、教育機関においては非常に便利です。
またmdmのツールによって個人が所有しているモバイルデバイス端末を組織で管理するbyodに対応しているものもあります。
スマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末は、モバイルでのメール閲覧や電話、ブラウジングなどその活用方法は限定的なものでした。
しかし現在ではモバイルデバイス端末、mdm市場の拡大に伴い、モバイルでのメール閲覧はもちろんですが、グループウェアとの連携であったり、ブラウザ経由での社内イントラWebサイトへのアクセスであったり、
資料コンテンツ配布、社内ファイルサーバーの利用など様々な形でのモバイルに企業情報を展開して、ワークスタイルが変わりつつあります。つまりスマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末はただの管理対象ではなく、ビジネスにおける武器となっているのです。
そんなモバイルデバイス端末を円滑に管理、設定するためにはmdmは欠かせません。mdm市場が拡大したことにより、市場にはたくさんのmdmが存在します。最適なmdmを選定するために企業として求める機能を明確にすることが重要でしょう。
bring your own deviceは個人が所有するモバイルデバイス端末を業務で利用することであり、bring your own deviceを導入することで企業側としても個人側としても様々なメリットが受けられます。
個人側のメリットとしては、操作性になれたモバイルデバイス端末で仕事ができること、いつでもどこでも仕事ができること、複数のモバイルデバイス端末を持たなくてよいので携帯性が便利になることなどがあります。
bring your own deviceによる複数のモバイルデバイス端末を移動する必要がなくなるので、ストレスを感じることなく仕事ができます。企業が用意したモバイルデバイス端末の場合、操作に慣れるまでに時間がかかることもありますが、普段から利用している端末であればスムーズに操作が可能でしょう。
またbring your own deviceを導入すれば、いつでもどこでも仕事をすることができます。モバイルデバイス端末は軽量で持ち運びもしやすく、デバイス端末で仕事をすることができるので、時間や場所を選ばずに効率よく仕事が可能です。
mdmソリューションはモバイルデバイス端末管理ツールのことであり、企業や教育機関などの大組織において従業員や生徒に1人1台のスマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末を導入する際のツールとなります。
このmdmソリューションを導入することで、円滑に大量のモバイルデバイス端末の初期設定やキッティング作業、管理などを統合して行っていきます。
mdmソリューションの機能は各mdm製品によって若干の違いはあるものの、基本的には同じものが多いです。まず最も重要な端末管理に関しては、大量のモバイルデバイス端末の圧倒的なモビリティを有するために、スマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末の盗難・紛失時の対策としてのリモートロック、リモートワイプ機能、さらにはデータ保護のための暗号化機能、不正利用対策としてのモバイルデバイス利用制限機能、遠隔監視、遠隔ポリシー設定、資産管理機能などの、端末管理機能が要求されます。
mdmはモバイルデバイス端末管理ツールのことであり、企業や教育機関などで大量のスマートフォンやタブレットなどモバイルデバイス端末を導入する時に一元管理できる管理ツールになっています。
mdm機能はたくさんありますが、その中でもセキュリティ機能は企業の業務で使用する上で欠かせない機能と言えます。
URLフィルタリング機能では、URLデーターベースとして登録することで、ストレージサービスへの不正アップロードを禁止、SNSへの不正書き込みのチェック、不審なサイトへのアクセス制限などをかけることができるので、情報漏えいの危険性を未然に防ぐことができます。
またmdmツールをモバイルデバイス端末に導入することで、禁止ソフトウェア起動制御機能も得られます。社内規定で認められていないソフトウェアのインストール状況を把握して、SNSやゲーム、遠隔操作ソフトウェアなど利用禁止ソフトウェアの起動制御を行うことができます。
Apple DEPはスマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末の初期設定を支援するサービスであり、アップル社が販売するiPhoneやiPadなどのiOS端末に限定しているサービスになります。
またこのApple DEPを利用できるのは個人のお客さんではなく、企業や教育機関など大量のモバイルデバイス端末を利用する企業や組織に限られています。
Apple DEPを利用することによって自動処理される設定は、モバイルデバイス端末が起動しアクティベーションが開始されます。するとモバイルデバイス端末からシリアル番号などが自動的にDEPサービスに送信され、モバイルデバイス端末検証が行われます。管理モバイルデバイス端末であることが確認されれば企業のmdmサーバーの場所を通知し、モバイルデバイス端末は自動でmdmサーバーにアクセスして、必要なアプリケーションや設定情報をインストールしてくれます。